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買収された会社の社員はどうなるのか?

会社員

M&Aで会社を買収された場合、買収された会社の社員はどうなるのか考えた事がありますか?それは、会社買収の状態や業績や買収した会社の方針によっても変化していき一様ではないのが現実です。今回は買収された会社の経営者や役員、そして社員のその後について解説します。

1)会社の将来は買収した会社の考え方次第

買収された会社の社員はどうなるのかは、残酷な言い方をすると買収した会社の考え方次第という事が出来ます。実際、社員が分からないだけで、売られてしまった会社の社員の処遇については、M&Aの段階で事細かく定められているからです。

オーナー同士の話し合いで、何十年仕えた会社での待遇が変わってしまうのは理不尽ですが必ずしも悪くなるとは限りません。つまり、M&Aなどによる買収は、買収先の考え方や方針で、社長や社員のその後の待遇が大きく変わるのです。

こればかりは済んでしまった事なのでどうしようもなく、いかに情報を収集しその待遇を把握するかしありません。

【1】M&Aの通例

会社が売却されたとしても、いきなり嵐のような事業再編や人員整理が発生する事は考えにくいものです。というのも、売り手サイドはM&Aから1,2年間は買収時の合意に基づいた内容を遵守する事が一般的になっているからです。買収した側にしても、身売りされたというショックを引きずっている社員を急激な事業再編に放り込み動揺させたくない考えもあります。

ただし、それは合意期限内の話であって、合意内容の有効期間が経過すると徐々に買収した側の方針で事業再編が始まる事になります。それに合わせて、買収後も暫定的に会社に残っていた旧経営陣は退職を迫られ、旧社員も残留するか退職するか決断を迫られるでしょう。

要約すると会社が買収されたからと言って、いきなりリストラや配置換えが起きるわけではなく、1〜2年の猶予はあるという事です。シビアな話、退職を考えているなら、買収から1〜2年目を目安に最終決定を下す事になるでしょう。

【2】M&Aの手法でも変化する将来

M&Aの手法で社員の待遇も変わるとはどういう事でしょう?

買収された会社の社員の運命は買収の手法でも大きく変化します。会社を買収する方法は、大きくわけて事業譲渡と株式譲渡ですが、株式譲渡の場合には、建物や資産、負債、契約先と同時に社員の雇用も条件に入るので雇用契約が維持されます。

しかし、事業譲渡の場合には、事業を切り売りして売却するので、従業員雇用は結び直しを迫られ、賃金や待遇面が大幅に変化する場合もあります。

また、最悪の場合、ある事業については買い手が引き継がない選択肢もあり、その場合、その事業部門の会社員は全て失業する事も考えられます。

もし、自社において事業譲渡が取り沙汰されている場合には、急激な雇用環境変化が起こる可能性を覚悟した方がいいでしょう。

参考サイト:M&A総合研究所

2)買収された会社の社員の将来はどうなるのか?成功例や失敗例

ビジネスマン

買収された会社の社員は必ずしも不幸になるとも幸福になるとも限りません。それぞれの社員に能力やキャリア、年齢のようなスキルが違うように、会社が買収された状態と社員のスキルにより状態は変わります。

この章では、買収された会社の社員の成功例と失敗例を見てみます。

【1】新しい環境で成功を収めた社員のケース3選

会社の買収は、ほとんどの場合、会社の勢いがある方が勢いの弱い方を買収する事で成立しています。つまり視点を変えれば、身売りされた会社員は、より勢いのある会社に転職したと言えない事もないのです。

ここでは、新しい会社の環境に素早く適応して、買収以前の会社より成功を収めた社員のケースについて紹介します。

(1)労働条件が大幅改善しやりがいある職場に

B社は、経営不振により長年サービス残業が慣例化し、管理職からパートまで残業申請など出来ない会社風土になっていました。また、本来は保証されているはずの有給休暇も冠婚葬祭以外では、申請をはねられる空気で、社員の不満は爆発寸前に高まっていたようです。

こんな状況下の為に、B社はM&Aで大手C社に株式譲渡されて子会社になりました。

C社は、B社の労務状態が最悪である事から、さっそく手を打ち、大幅な制度改革と意識改革が行われ、サービス残業が一掃されました。それも掛け声だけでなく、抜き打ちで親会社から監査が入る徹底ぶりで半年後には、悪しきサービス残業は廃止されたのです。

さらに上場企業であるC社の水準に合わせ、育児休暇や家賃補助の制度も採り入れられ、B社の社員の待遇はM&A以前より格段に上昇しました。

(2)培った営業のリソースが新しい会社でも通用し大成功

営業マンのA山さんは、長年働いていた会社がM&Aで買収される事になり強い不安を覚えました。その理由は、A山さんが長年培った営業のノウハウがリセットされ、新しい親会社のルールを覚えないといけない事に抵抗を感じたからです。

しかし、すでに決まってしまった事、最初から営業畑でやってきたA山さんは、自分は転職したのだと思い定めて新しい会社に慣れようと決意します。また、「ここで頑張って、どうにもならないなら本当に転職すればいいや」と自分を追い込まないように柔軟に考える事にしました。

ところが、案ずるより産むがやすしで、A山さんの営業テクニックは、新しい親会社でもすんなり受け入れられ、むしろ奨励されるようになります。

気がつけば、A山さんはM&A以前では考えられない規模のビジネスを任されるリーダーに抜擢され、買収先の社員を部下に持ち年収もアップしました。

(3)生活の安定と自由が同時に手に入った

建築士のHさんは、小さな設計事務所に入社し大手では出来ないようなキメの細かいサービスを提供する充実した生活を送っていました。しかし、設計事務所のオーナーが高齢で引退を考えるようになり、大手のハウスメーカーに会社を売却したのです。

すでに、結婚し子供も小さかったHさんは、会社の安定が手に入った事は喜ばしく思いましたが自由に住宅の設計が出来なくなる事は心配していました。ところが大手ハウスメーカーは、Hさんの設計事務所の仕事のオリジナリティを尊重し、仕事内容にはほとんど手をつけなかったのです。

これにより、Hさんは従来通り、大手が造れないような自由な設計で住宅を設計し、同時に安定も手に入れる事が出来たのです。

【2】新しい環境で受難にあった社員のケース3選

会社を買収されるという憂き目にあった会社員の運命は、99%買収先の会社の意向により左右されます。その中では、経営方針という動かしがたい資本主義の原則の中で、不本意な境遇に追い込まれる社員ももちろんいます。

ここでは、不幸にも幸福な将来とはならなかった社員の末路を紹介します。

(1)親会社にM&Aのビジョンがなく大量退職に繋がる

運輸会社のW社は、業界準大手のS社にM&Aにより買収されました。その事実をM&A公開当日に知ったW社の社員ですが、S社からは取締役が挨拶に来た程度で、これからどうなるのか?何のアナウンスもありません。

実は、S社も、これという明確なW社の買収目的があったわけではなく、ただ買えたので買収したというだけでした。もちろん、S社がこうである以上、買収された旧W社の経営陣にW社社員が納得できる説明が出来るわけもなく、形ばかりの説明会が何度かもたれた末

雪崩をうつように、社員の大量退職が発生し元の会社員が半減しました。

(2)予算達成目標のプレッシャーに潰される

大手同業他社に買収されたO社は地域密着型の冠婚葬祭会社で、M&A前は「お客様第一主義」「顧客の期待に応えれば利益は後からついてくる」が合言葉でした。顧客に合わせたサービスプランは好評で、親子孫の3代で同社にイベントを依頼するなど地元でも高い信頼を得ていましたが、親会社は利益第一主義を標榜しました。

親会社の社風は、緻密な経営戦略を立てて投資した分はきっちりリターンを求めるというO社の真逆の方針だったのです。それまで設定された事もなかった予算達成目標を親会社に押し付けられたO社は会社員が強いストレスを抱え退職が相次ぎました。

これを受けて、親会社は大規模なリストラに踏み切り、O社は、その過半の社員が親会社からの派遣組で構成され旧社員は消滅しました。

(3)解雇しないという約束を反故にされる

都内で数店舗のスーパーを経営するN社はM&A後も社員の解雇はしないという約束で大手小売業に株式譲渡されました。

ところが、それから半年、親会社はN社の社員に対して、再来月から全員○○県の本社に出向するようにという命令を出したのです。家族持ちも単身者も関係なく、一律で出向を命じる命令に単身赴任覚悟の一部社員以外は、すべて退職を余儀なくされました。

実際に出向命令に応じた数少ない社員にも、ちゃんとした仕事があてがわれる事なく、雑用同然の仕事ばかりで結果としては辞めざるを得なくなったようです。親会社は、社員を解雇したわけではありませんが、実質解雇したも同様の措置でした。

参考サイト:株式会社STRコンサルティング古旗淳一会計事務所

【3】会社役員や社長の将来はどうなる?

買収の条件によっては例外もあるものの、買収された会社の役員は概ね冷遇される事が多いようです。特に経営者に近い役員は、経営者が失脚するので後ろ盾を失い事業承継のチャンスも失い社内でも浮いた存在になります。

社長の親族のような場合、役員として会社の運営にはタッチしていない事も多く、現場でも戦力にもならず解雇されるまで肩身の狭い思いをする事になります。

一方の社長は、社員や役員とはまた違う将来になります。多くのケースで元社長は、持株を売却して十分な退職金を受け同時に個人保証からも解放されて悠々自適なセカンドライフを送る事になります。

個人経営の会社の場合には、親会社の支配が軌道に乗るまでは、雇われ社長として会社に留まる事をM&Aの条件にされる事もあります。

ただ、会社経営の引継ぎが順調ならいいですが、そうでない場合は、元社長は親会社と旧会社員との板挟みに遭い心労を抱える事になる時もあります。

参考サイト:M&A総合研究所

3)買収された会社の会社員の給料や退職金はどうなるのか?

お金を計算する

買収された会社の会社員の立場が不安定である事は前述しましたが、待遇面、特に給与や退職金はどうなるのでしょうか?

この章では、気になる給料と退職金について解説してみます。

【1】買収後の給与や退職金はあまり変わらない

一般的に給料や退職金の待遇には変化がないようです、特に役員でもない一般社員の給与や待遇は変わりません。ただし、これは株式譲渡や合併のような方式を取った場合で、この場合は買い手は従業員との労働契約までそのまま引き継ぎます。

逆に事業譲渡の場合には、雇用契約も結び直しになりますから、給与や退職金も大きく変化する可能性もあります。一般社員ではなく、会社役員として何らかの役職を得ている場合には、M&A後に役職を解任されるなどで収入が減る可能性はあります。

(1)買収前に退職するのもひとつの手段

買収前に退職するのもひとつの手段とはどういう事でしょうか?

給与や退職金が変更にならなかったとしても、会社が買収されてしまう事で経営方針が変わったり人事異動が続く等のデメリットは発生します。会社の本拠地が移転して、通いなれた会社から系列会社に転勤を命じられるかも知れません。

もし、M&Aで自分の立場が不利になるようなら早期に退職してゴタゴタが起きる前に人生の再出発を切るのもひとつの方法です。

また、日本では労働法制により解雇は厳格に制限されていて希望退職者を募集する時には、退職金の積み増しなどの条件をつけないといけません。どうせ辞めるなら、会社が希望退職者を募った段階で出来るだけよい条件を引き出し辞めるのもいいでしょう。

参考文献:M&A総合研究所

4)買収された会社の社員の生き残り戦略はどうなるのか?

買収された会社の社員として将来どうなるのか不安はあるけど、再就職の困難を考えるとどうしても会社に残りたい。それなりに善い待遇の会社に居た場合には、離職して再就職に踏み切れないのも事実です。

では、全くのアウェーになった会社において、旧会社員が生き残るには何をしたらよいのでしょうか?

【1】買収された先の会社で生き残る方法

大手に買収されて子会社化し企業としての社格が上ると、会社で働く社員も並行してレベルアップしないといけません。これが出来ないと、早い段階で会社はあなたが持っていない経験やスキルを持った人を採用して人材を補います。

そうなってしまうと、その会社にあなたの居場所はなくなってしまい、やがて退職するしか方法がなくなるでしょう。

これを乗り切るには、2つの方法があります。

ひとつは、中途採用者や親会社から派遣された人間が簡単には取得できない自社独自のノウハウや特殊な情報を身につける事。それにより換えのきかない存在になる事です。もうひとつは、新しいスキルを身につけて会社にとって有為な存在になる事。これも教育研修などではなく自費で教育機関を受講するなど本腰を入れます。

そもそも他社を買収するような会社は事業拡大していく意欲的な会社が多いので、あなたが努力し続ければM&A以前より、ずっと高いポストに抜擢されるかも知れません。

参考サイト:HUFFPOST

5)買収されると、辞職が増える理由とは

買収された会社の社員の末路がどうなるのか?という話では結局、新しい会社に馴染めないで辞めるケースも多いようです。会社を買収される事は、決して悪い要素ばかりではないのに、どうして馴染めずに辞職してしまう人が多いのでしょうか?

【1】辞めてしまう会社の社員が陥りやすいマインド

新しい会社に順応する社員と順応できない社員では、マインドの差というものがあるようです。

それは、以下のような3つのマインドが中心になっています。

①元の会社の考え方が染みついている
②新しい環境に対するネガティブイメージが強い
③指示待ち人間である

(1)元の会社の雰囲気が染みついている

会社には社風とも呼ばれる雰囲気、考え方というものがあります。長年、一つの会社に勤務すると、その雰囲気に乗るだけで惰性で一日勤務できたりする事もあるのです。これは、その会社を支配する考え方に慣れているためで居心地がよくストレスも感じないので長期勤務できているわけです。

ところが、買収によって元の会社がなくなると、会社独特の雰囲気も消えてしまいます。それにより会社の居心地が悪くなると、待遇そのものは何も変化しなくてもストレスを感じるようになり会社を辞めてしまうのです。

(2)新しい環境に対するネガティブイメージが強い

「捨てる神あれば拾う神あり」というように、人は環境が変わっても変わった環境にメリットを見出すものです。

例えば、それまで徒歩で通えた職場が通勤一時間の距離になっても、その移動時間で本を読んだり、帰りはジョギングで帰るなどで健康づくりに役立てる人もいます。しかし中には、自分が慣れ親しんだ環境を絶対と考えて、新しい環境を受け入れずネガティブイメージを持つ人もいます。

こんな人だと、すでに失われた環境に対する郷愁が毎日募っていくのに対し、新しい環境へのネガティブイメージは日々強まるので耐えきれず辞めてしまうのです。

(3)指示待ち人間である

能動的に仕事を見つけて処理していくのではなく、指示があるまでは何もしない指示待ち人間も会社を辞めてしまいやすい人です。

そもそも、会社を買収するような会社は、経営統合に忙しく手が回らない状態にあり、新しい会社の理念とか仕事の方針を新しい社員に時間をかけて教えるのが困難です。このような慌ただしい職場だと、自ら仕事を探しに行き、積極的に新しい会社に慣れようとする社員と指示待ちで意欲に乏しい社員では大きなスキルの差が生じます。

仮に人員整理の対象にならなくても、元の同僚が新しい職場に慣れていくのに疎外感を感じて、自ら辞職する可能性は高くなります。

参考文献:M&A総合研究所

6)買収された会社の社員に関するQ&A

Q&A

ここまで買収された会社の社員はどうなるのかについて解説してきました。ここからは、ここまでに取り上げなかった買収された会社の社員についての疑問、質問について回答します。

【Q1】勤務していた会社がM&Aで買収され、早期希望退職の公示が出ました。割り増し退職金が支払われるそうですが、実際はどの程度の退職金割り増しになるでしょうか?

割り増し退職金は企業成績や経営の状況、退職者の募集理由や対象者の年齢などにより条件が異なるので一律に幾らとは言えません。しかし、一般には12カ月から24か月分の割り増しが多いようです。また、退職金は退職所得として所得税と住民税が課税される事も覚えておきましょう。

参考サイト:マイナビニュース

【Q2】中小企業の経営者です、大手物流会社とのM&Aがほぼ決定しましたが、自社従業員に対して全体開示をどの程度伝えるべきか迷っています。余計な不安を与えず、かつ会社を信頼してもらえる情報開示はどの程度でしょうか?

全体開示をおこなうと、どうしても従業員の不安が高まり、様々な質問や相談、不安があがってきます。

それらには可能な限り誠意をもって回答する必要がありますが具体的には以下のような質問が定番です。

・雇用は維持されるのか、リストラは断行されるのか?
・社会保障や福利厚生(家賃補助や手当て)は変更されるのか?
・現場レベルの作業は何が変化する?
・完全合併か、子会社として残るのか?
・転勤や転籍などの人事異動があるか?
・今後の給与はどこから支払われるのか?
・本部機能は維持される移転になる?
・社長は退任するのか?新社長は何者か?
・取引先との関係は?
・買い手はどんな会社なのか?
・買い手の会社は自社のどこに魅力を感じたのか?

そしてこれらの中で、特に重要な事は買収先の親会社の重役に発表してもらい不安感を和らげるべきでしょう。

参考サイト:株式会社STRコンサルティング古旗淳一会計事務所

【Q3】会社役員の退職金の計算方法について教えて下さい

役員に対する退職金のうち、不相応に高額な部分にについては税務上の経費として計上できません。不相応高額な金額については、業務に従事した期間と退職理由、同種の事業、類似する規模の会社の退職金支給状況などから勘案しますが具体的な計算方法は定められていません。

そこで役員の退職金は具体的には、功績倍率法によって一般には下記のように計算されています。

役員退職金=最終報酬月額×役員在任数×功績倍率(社長・会長3、専務2,5、常務2,3、取締役・監査役2)

役員退職金は定款の規定、株主総会の決議によって支給する金額を決める必要があります。ただ、通常定款で規定する会社は少なく、株主総会の決議で決まるのが一般的です。

参考サイト:若林税理士事務所

7)この記事のまとめ

買収された会社の社員はどうなるのか?については、以下のようにまとめる事が出来ます。

  • 買収された会社の将来については買収した会社の考え方次第である
  • M&Aの手法として株式譲渡は雇用契約も引き継がれるが、事業譲渡の場合には雇用契約も結び直しになり給与や待遇が大きく変わる事もある
  • M&Aから1〜2年程度は買い手は買収時の契約を守り、事業再編や人員整理などは起こさない事が多い
  • 買収された会社で活躍できる社員は旧会社のノウハウを持つ貴重な人材で新しいスキルの習得に貪欲な傾向が高い。
  • 買収された会社から辞職する社員は、古い考えが染みつき、指示待ち人間で、新しい環境をネガティブに受け入れやすい傾向がある。
  • 会社が買収されても、一般社員の場合、退職金や給与などの待遇は、あまり大きく変わらない。

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